こどもや家庭をめぐる様々な課題に対応するため、児童福祉の現場にとどまらず、こどもに関する分野に幅広く興味を持ち、柔軟で広い視野や創造力を持ってこどもの未来を考え、新たな施策を打ち出すなどチャレンジすることができる職員を目指します。

専門職として、こども、保護者、地域関係機関など様々な主体から相談、技術的援助・助言を求められる職務を自覚し、専門的な知識や技術を活用して、どのような場合でも支援の主体性を尊重し、動じることなく冷静に対応できる姿勢で、こどもの権利擁護のために行動できる職員を目指します。

市町村、教育、警察等様々な関係機関及び多職種と連携協働しながら、より良い支援につなげる必要があるため、各種機関と良好なコミュニケーションを図ることができ、連携し、協力し合える調整力を持った職員を目指します。

将来にわたる組織的な支援の質を維持向上するため、新しい知識・技術を積極的に身につけるとともに、年齢に関わらず、培った技術やノウハウの継承に取り組む職員を目指します。